ADHDの理解と治療 - ヒカリノ公認心理師ノート

ADHDの理解

ADHDは児童期から成人期まで症状が持続し、社会適応を妨げる要因となりうる疾患です。
小児期から成人期まで同一の神経生物学的基盤を持つと考えられます。ドパミン神経系やノルアドレナリン神経系の調節を受ける前頭前野、報酬系、小脳等の脳部位の関与が指摘されています。

成人期ADHDの診断

児童期から現在に至るまでの生育歴を詳細に聴取して、就学や就労を含めたライフステージに応じて発生した心理社会的問題を吟味して、ADHD症状の連続性や他疾患との鑑別や併存を注意深く検討していく必要があります。

成人期のADHDは、多動・衝動性よりも、不注意症状が中心となることが多く、記憶が中心の就学期に比べ、職場での事務処理能力が中心となる就労期では、業務に優先順位をつけて効率よく処理することができなくなり、そのことが受診につながる理由になることが少なくありません。

DSM-IV-TRからDSM-5の診断変更点

発症年齢が7歳から12歳に引き上げられました。
また、17歳以上では満たさなければならない診断項目が減らされて、診断条件が緩和されました。
さらに、自閉症スペクトラム症（ASD）との併存が認められるようになり、成人のADHDに対して診断がつきやすくなりました。

ASDとADHDは、両者とも男性に多く、感覚過敏や協調運動の拙劣さといった症状を共有している場合が多くみられます。

薬物療法

アトモキセチン（ストラテラⓇ）
ノルアドレナリン再取込み阻害薬で乱用性がなく、ADHDの治療薬としては、第一選択となる薬剤です。

メチルフェニデート（徐放性剤コンサータⓇ）
精神刺激薬で、主にドパミンとノルアドレナリンの再取込みを抑え、脳内での働きを増強して効果を発揮します。覚醒度を上げることから日中の眠気がある方により有用です。ただし乱用依存の問題があり、処方量を遵守することが求められます。

認知行動療法（CBT）と機能分析

機能分析は「個人のさまざまな問題や症状を理解するにあたって、単に問題や症状そのものだけではなく、それらを引き起こしたきっかけが何であるかを考え（先行条件）、どのような変化が生まれ（問題や症状：反応）、そしてそうした問題や症状が生じた結果、個人がどのような結果を手に入れているか（結果）という3者の関連性を明らかにすること」です。